シナジーマーケティング株式会社は、2024年版「働きがいのある会社」に認定されました

シナジーマーケティング株式会社（所在地：大阪市北区、代表：田代 正雄、以下：当社）は、Great Place To Work® Institute Japan（以下：GPTWジャパン）により2024年版「働きがいのある会社」として認定されました。

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GPTWジャパンが実施した2024年版「働きがいのある会社」の調査で認定された当社は、「Create New Connections」をコンセプトに掲げ、社員の働きがいを積極的に育んでいます。現代社会は急速に変化しており、社会への価値貢献や事業の成功には社員一人ひとりの成長だけでなく、協力と共創が不可欠です。そのため、社会課題や顧客の課題解決に取り組む際には信頼できる仲間と協力し共創することを強く推進しています。また、組織やチーム内のオープンで建設的な対話を奨励し、小さなイノベーションが持続的に生まれる文化を築くことで働く楽しさを醸成しています。当社は、協力と共創により新しいつながりを築くことで、社員に働きがいが生まれ、社会や顧客に対してより良い価値を提供できると信じています。そして、このような企業全体での取り組みが今回の認定に繋がったと考えています。

働きがいを生み出す主な取り組み

当社は社員と組織全体が協力し、新たなつながりを築きながら働きがいを生み出せるよう、主に以下の5つのカテゴリーに分けた施策を展開しています。これらの取り組みの結果、「離職率低下」「時短からフルタイムへの変更社員増加」「時短勤務の勤務時間増加」「副業社員の増加（2020年以前と比較して5倍以上）」「一人当たり粗利の向上」「全社の平均残業時間の削減」「有給取得率の増加」などを実現しています。

1. 働く場所

コロナ禍以前からリモートワークを検討していたため、2020年3月には全社でリモートワーク環境を整え、国や自治体の感染症対策方針に柔軟に対応できるガイドラインとともに早期導入しました。現在でもさまざまな働き方の選択肢を提供しています。

＜自宅以外でのリモートワーク環境の提供＞

• 当社契約の全国コワーキングスペースで仕事ができる仕組みを導入
• コワーキングスペース内でのビジネス上の出会いを推進

＜オフサイトワーキング制度＞

• チーム単位でもリモートワークが可能
• オフィスに集まらず、地方都市や古民家など普段と異なる環境で会議を行うことを推奨

2. 働く時間

有給休暇は1日、半日、2時間単位で取得でき、フレックス制度（コアタイム11-15時）、分割勤務、時短勤務などを導入しています。さらに、家族や親族の介護が必要な場合にはコアタイム中でも休憩が取れるよう介護制度を改善し、さまざまなライフステージに合わせて社員が柔軟に業務を遂行できる環境を整えています。

3. 働く環境

2022年2月、大阪オフィスをイノベーションとエンゲージメントを促進する「コミュニティ形成の場」としてリニューアルしました。オフィス内には、業務に集中できるエリアと社員同士のコミュニケーションやアイデア交換が行えるエリアを設け、新しい働き方の可能性を提供しています。役員席を排除してすべてフリーアドレスで仕事ができるようにするなど、ワークスペースの改善も行いました。そして、2022年11月には東京オフィスからコワーキングスペース（WeWork）に移転し、ハイブリッドワーク環境を加速させ、新しいつながりによるコラボレーションが促進される仕組みを強化しています。

4. チームワーク

コロナ禍で、新入社員が全体の3割近くを占め、リモート環境の中でリアルな対面機会がない社員が増加し、共創が難しい状況が懸念されました。そのため、部門やチームを横断したコミュニケーション活性化に向けてワーキンググループを設立し、コロナの状況が落ち着き始めた1年間で複数のリアルイベントと施策を実施しました。たとえば、以前より制度化されていたチーム内の飲食イベントに対する金銭補助制度を拡大し、チーム間でも利用可能な「レクチケ^※プラス」として導入しました。この制度では、3つ以上のチームが横断的に参加し、イベント後に社内Slackに写真をアップロードして全社員に共有するというルールがあります。これにより、接点の少なかった社員同士のコミュニケーションが促進され、チームワークが強化されました。

※　レクチケ＝レクリエーションチケットの略

5. 成長の機会

昨年以降、人材成長にかかる予算を前年比で5倍に増加させ、積極的に人材成長への投資を拡大しました。職階別や管理職、若手社員向けなど、幅広い層に対応しながら、新Vision/Missionで改訂した職階定義についても、社員が次のステップに向かってモチベーションを高められるような施策を展開しました。具体的には、職階×スキル×手段（e-learning）の連動です。職階定義（コンピテンシーなど）は再評価し成長目標を明確にしましたが、社員には各職階で必要なスキルや目標達成への具体的な取り組みが不透明でした。そこで、各職階に関連づけられた必要スキルを明示し、それを向上させるためのe-learningプログラムも整備し、職階×スキル×手段の連動性を強化しました。また、特に伸ばすべきスキルに関しては、e-learningに加えて集合研修なども提供し、組織全体でスキル向上が可能となる仕組みを提供しています。

Great Place To Work ® Instituteについて

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Great Place To Work® Institute は、世界約100ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共 通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より 「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに 名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会 社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。