Press Release プレスリリース
CRMシステムの「Synergy!」が「Amazon S3」 へ連携
Synergy!の自動データ処理機能を拡張し外部システムとのデータ連携を効率化
シナジーマーケティング株式会社（所在地：大阪市北区、代表:田代 正雄、以下当社）は、当社クラウド型CRMシステム「Synergy!（読み方：シナジー）」がストレージサービス「Amazon Simple Storage Service （読み方：アマゾン シンプル ストレージ サービス、以下Amazon S3）」へ連携したことをお知らせします。Synergy!の自動データ処理機能により、Amazon S3に集約されたデータとSynergy!が保有するデータの相互連携が可能となり、効果的な顧客コミュニケーション施策を展開できます。
連携の概要
自動データ処理機能を拡張してAmazon S3へ連携
Synergy!の自動データ処理機能※1でAmazon S3へ連携できる機能拡張を行い、2023年3月14日より提供を開始しました。
※1 Synergy!の自動データ処理機能は、外部システムにあるデータとSynergy!に格納したデータを事前に決められたタイミングでインポート・エクスポートを自動で行いデータを連携できる有償のオプションサービスです。
Synergy!管理画面で接続設定が可能
従来、データの受け渡しは外部システム側でSynergy!の環境に合わせた実装が別途必要でしたが、Amazon S3をご利用いただいている場合はその実装が不要となり、Amazon S3へ連携するために必要な設定をSynergy!の管理画面からできるようになりました。
各種データを効率的に活用した顧客コミュニケーションの実現
自動データ処理機能を使って、外部システムからAmazon S3に収集したデータをSynergy!にインポートし、ターゲットのセグメントや配信のタイミングとして利用することで効果的な顧客コミュニケーション施策が展開できます。また、Synergy!で取得したキャンペーン参加履歴や、蓄積しているメール配信などの実績をAmazon S3にエクスポートすることで、データを集約し分析やターゲティングに活かすことができます。
当社コメント
クラウド事業部 プロダクトマネジメントグループ プロダクトマネージャー
宮垣 祐介
当社が支援している企業のCRM活動において最適な顧客体験が重要ですが、そのために必要なデータのサイロ化が課題になっています。そこで、Synergy!では「連携強化」をテーマに、CDPを中心としたさまざまなサービス連携を可能にするべく機能拡張を進めています。
これまでの自動データ処理機能では、「お客様の基幹システムからSynergy!へ」といった形でのデータ授受が必要でした。今回新たにAmazon S3へのデータ連携が可能になったことで、「Synergy!からAmazon S3へ」という形でのデータ授受が可能になります。
Amazon S3は、高いスケーラビリティと低コストのストレージ容量を提供するため、CDPなどのサービスと連携を実現する場合には理想的なプラットフォームで、多くのCDPツールがAmazon S3に対応しています。例えばAmazon S3を介してCDPとデータ連携をすることにより、顧客データを分析するスピードや正確性が向上し、より効果的なマーケティング施策を実施することができるようになります。
このように、Synergy!利用者がデータ活用をより実施しやすくなるよう、今後もSynergy!とCDPなど外部システムとのデータ連携手段を増やしていく予定です。
国産クラウド型CRMシステムSynergy!について
https://www.synergy-marketing.co.jp/cloud/synergy/
Synergy!は、顧客管理データベースを軸にWebフォームの作成、多様な条件設定可能なメール配信機能などを備えた国産クラウド型のCRMシステムです。2022年にはインフラ基盤をアマゾン ウェブ サービス（AWS）へ移行しモダナイゼーションを完了、サービスの進化に追従できる拡張性の高い基盤を構築しています。必要な機能と使いやすさにこだわった管理画面と万全のサポート体制で、ITreview カテゴリーレポートにおいて「使いやすさNo.1」※2、「サポート品質No.1」※3にも選ばれ、現在までに約3,000社※4への導入実績があります。
※2 ITreview CRM カテゴリーレポート 2021 Spring
※3 ITreview メールマーケティング カテゴリーレポート 2022 Fall
※4 2022年12月時点のSynergy!およびSynergy!LEADの累計導入社数（ECショップ・官公庁・医療業界・ホテル業界・人材派遣業界・製薬会社・保険会社・ゲーム会社・出版社など多岐にわたる）
記載されている商品名、会社名などは各会社の商号、商標または登録商標です。